ドクターヘリに高まる需要、救命率アップに大きな成果

2015年01月20日

この度、日本航空医療学会の調査で、2013年度のドクターヘリの出動回数がはじめて20,000件を超えた事が分かりました。

ドクターヘリは、迅速な初期治療や患者の搬送時間の短縮などで、救命率の向上に大きな成果を上げていますが、操縦士の不足や高額な運用費用の問題など、需要の高まりに伴って新たな課題も浮上してきています。

NPO法人救急ヘリ病院ネットワーク(東京都)によると、1995年に起きた阪神淡路大震災で陸上交通網が寸断された経験からドクターヘリの導入が検討され、1999年の試験運航を経て2001年に本格運航を始めました。

NPO法人救急ヘリ病院ネットワークの行なった調査では、ヘリの導入によって従来の救急車による地上救急より約3割り以上救命率が向上しました。
早期治療が患者の生死や後々の後遺症に大きく影響する事を考えれば、医者が現場に速やかに駆けつけ、初期治療を行ないながら医療機関へ搬送出来るドクターヘリは、まさに救命率アップの切り札です。

完治して社会復帰できた患者も、約1.5倍に増えたそうです。

現在では36都道府県に43機のドクターヘリが配備されています。

ドクターヘリを推進してきた日本航空医療学会によると、2002年度に全国で2302件だった年間出動回数は、2013年度には26,032件にまで増えました。

日本航空医療学会の小浜哲次理事長は、「ドクターヘリの必要性が広く一般に認知され、ヘリを要請する消防と医療機関の連携や隣県同士の協力が進んで出動件数が増えている」と分析しています。

 

 

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